株式市場への影響が大きい金利、金融政策、企業業績を重点的にチェックしていく。
■ファンダメンタルズ
<インフレ>
・米国の予想インフレ率は2018年度が2.4%。4月は2.4%、5月は2.5%。
・欧州の予想インフレ率は2018年度が1.5%。4月は1.3%、5月は1.9%。
・日本の予想インフレ率は2018年度が0.9%。4月は0.9%、5月は0.7%。
→特に問題なし。
<金利>
・米国の短期金利は2.50%で長期金利は2.93%。
・日本の短期金利と長期金利はともに0%。
→米国の長期金利は上がり始めているが、日本や欧州の金利は低いままなので3%程度で落ち着きそう。
→短期金利が長期金利を上回ると景気後退に陥るといわれるが、もうしばらくは大丈夫そう。
→実質長期金利(名目長期金利-インフレ率)が潜在成長率を上回ると景気後退に陥るといわれるが、足下の実質長期金利は0.4%で潜在成長率の1.7%を下回っているので特に問題なし。
<債務>
・米国の民間債務残高はGDP比150%で横ばい傾向。
・日本の民間債務残高はGDP比150%で横ばい傾向。
・中国の民間債務残高はGDP比200%で現在も上昇中。日本のバブル期のピーク220%に近づきつつある。
→やや問題あり。中国の債務は高水準。
→先進国の民間債務は大きく膨らんでないので今回は極端なバブル崩壊はないのかもしれない。
<金融政策>
・米国は引き締めに転じている。
・日本は金融緩和を継続しているが限界に近づきつつある。
・欧州は量的緩和を2018年9月まで延長。利上げは早くても18年9月以降になるが、現時点でなんのアナウンスもしていないので当分先になりそう。
・世界の量的緩和は2017年3月にピークをつけ、その後は減少傾向にある。2019年には明確なマイナスへ転じる。
→やや問題あり。引き締め速度は穏やかだが全体的に引き締め傾向。
<経済成長率>
・世界の2018年のGDP成長率は3.9%、2019年も3.9%と良好。
・米国の2018年のGDP成長率は2.9%、2019年は2.7%と良好。
・欧州の2018年のGDP成長率は2.4%、2019年は2.0%と良好。
・日本の2018年のGDP成長率は1.2%、2019年は0.9%とまずまず。
*今月から世界銀行の予測値から、IMF(国際通貨基金)の予測値へ変更。
現在、世界同時成長が起きており、このような状態は通常2,3年続くという。ただしこのような世界同時成長は景気サイクルの終盤に見られる特徴的な現象とも言われている。
世界同時成長は海外で6割を稼ぐ日本企業には追い風になる。
→問題なし
<EPS成長率>
・世界株式の2018年の予想EPS上昇率は11%、2019年も11%。
・アメリカの2018年の予想EPS上昇率はは20%(うち減税効果分が8%)。
・日本株式の2018年の予想EPS上昇率は10%。
→少し問題あり。もし為替が105円程度で落ち着くと日本の今期のEPS成長率は0%になる。今年の為替は105円から115円のレンジ内で動きそう。
<政治>
・日本は安定。ただ予想以上に森掛問題が長引いているので、なんらかのきっかけで安倍首相が辞任するかもしれない。
・海外の政治は不安定だが特に問題なし。
■テクニカル
・ディストリビューションデー
日経平均 5日
ダウ 4日
ナスダック 4日
→特に問題なし
・トレードインディケーター
危険度 11月43% →12月62% →1月69% →2月74% →3月52% →4月52% →5月36% →6月43%
参考:eワラントのトレードインディケーター
→特に問題なし
・騰落レシオ
日経平均 99
ダウ 126
ナスダック ?
・信用評価損益率
ー9.99%
■まとめ
中期的には特に問題なし。
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