市場の仕組みを理解しやすい順番で見ていく。
■米長期金利 （米国国債４倍ベア７）
基本シナリオ：2019年は2.5％～3.3％の間で推移
長期金利に与える影響が大きい要因順に見ていく。
・実質経済成長率↓
米長期金利の基準値は実質経済成長率（名目経済成長率＋インフレ率）になるが、今後は実質経済成長率は低下傾向になる。
＊米国の2018年の名目経済成長率は2.9％、2019年は(予)2.5％、2020年は(予)1.8％で、インフレ率は2018年が2.4％、2019年は(予)2.3％、2020年は(予)2.2％になる。
・金融政策↓
景気後退懸念や金融市場の混乱などから、FRBは金融引き締めを終えそうな雰囲気になってきた。
・財政赤字の拡大↑
米政府は財政支出を拡大して国債を大量発行しており、今後も年金や医療、福祉などの社会保証費は増大していくので、長期的に国債発行量は増え続ける。米国では歳入拡大ペースより歳出拡大ペースの方が早い。
・リスクオン、オフ→
少し前まで世界的に景気後退懸念が強まっていたので、”安全資産”である米国債に資金が集まりやすかった。しかし足下では景気後退懸念や米中貿易摩擦は落ち着きつつあるので、リスクオンに入りつつある。
・米国債の人気低下↑
米10年国債の利回りは先進国の中では相対的に高いので海外から買われやすい。しかし足下では為替ヘッジコスト(2.9％)が米長期金利(2.7％)を上回っているので、海外からの米国債の購入は減少している。また米貿易赤字や財政赤字の拡大も人気低下の要因になる。
・投機筋の持ち高
（不明）
・チャート↑
短期のWトップが完成していったん天井を打ったように見えるが、長期のWボトムも完成しているので長期的な上昇圧力は強い。・・と思っていたが、長期のWボトムはまだ完成していないのかもしれない。
■WTI原油 （WTI原油価格連動型上場投信）
基本シナリオ：45ドルから70ドルの間で推移
原油価格に与える影響が大きい要因順に見ていく。
・産油国の採算ライン↑
サウジが財政均衡に必要な水準は1バレル80ドル、アラブ首長国連邦は60ドル、ロシアは40ドル、米企業の採算ラインは45ドルになる。
・トランプ大統領の介入↓
トランプ大統領は低インフレ（低金利）と株高を切望しているので、原油価格の上がりにくい政策を採る。
・供給↓
OPECやロシアは、米国がイラン産原油を禁輸することを想定して増産に動いていたが、それが直前で解除されたため、足下では在庫がだぶついている。
ただ新規の油田開発は、原油価格の停滞や脱化石燃料への投資家圧力などにより停滞気味なので、将来の供給不安は残る。
・需要↑
景気後退懸念や温暖化対策（クリーンエネルギーへのシフト）など需要を抑制する要因もあるが、大局的には人口増や世界経済の成長に伴い原油消費量は増加傾向にある。石油需要は2040年まで拡大を続けると言われている。
・リスクオン、オフ→
原油は株式と同じリスク資産なので、リスクオフ時に売られやすいが、今はリスクが後退しつつある。
・産油国で不測の事態が起こる↑
1月に米国がベネズエラ国営石油会社への制裁を決定した。
・投機筋の持ち高
（不明）
・為替→
原油はドル建て取引なので、ドル高になると新興国の需要が鈍る。
（WTI原油価格連動型上場投信においては、円高が進むと基準価額が下がる）
・チャート→
一目均衡表（月足）の雲の下に入っていて上値が重そうだが、いったん底打ちし上昇トレンドが始まっている。
■ドル円 （FXでドル買い）
基本シナリオ：2019年は102円から112円の間で推移
為替に与える影響が大きい要因順に見ていく。
・日米の金融政策↓（↓は円高方向）
円レートの基準値は購買力平価になるが、今は購買力平価（96円）から円安方向に振れている。円安方向に振れている最大の要因は日銀の金融緩和になるが、その緩和が限界に近づきつつある。一方で米国は金融引き締めから緩和に移行しつつあるので、徐々に円高圧力が高まりそう。
・貿易収支→
日本は短期的には原油安により貿易収支が改善し円高圧力が生まれそう。しかし長期的にはスマホや医薬品などの輸入が増加傾向で、生産の海外移転などにより輸出の伸びが鈍化傾向なので、貿易収支は悪化していきそう。2018年の貿易黒字額は1兆円程度。
＊日本の（貿易収支を含む）経常収支は20兆円程度の黒字を維持しているが、この黒字の大半は過去に行った投資のリターンである所得収支が占めている。所得収支は貿易黒字と違い、半分程度が円に換えず現地で再投資されるので、円買いフローは10兆円程度しか生まれない。
米国は短期的には高関税政策などにより貿易赤字が増えそうだが、第4次産業革命の牽引役でもあるので長期的な貿易黒字圧力は強い。またシェールオイル増産により海外からのエネルギー調達が大幅に減っているので、これも貿易黒字圧力になる。
・日本企業の対外直接投資→
2018年の対外直接投資は15兆円程度と高水準だったが、日本企業の海外Ｍ＆Ａに1年半先行する世界PMI（購買担当者景気指数）はすでに天井を打っているので、日本企業による海外企業の買収も徐々に減っていきそう。
・日本の投資家の対外証券投資↑
日本の対外債権・株式投資は増加傾向で2018年は20兆円程度の買い越しになり、このうち7割程度が外貨建て（円売り）になる。
・リスクオン、オフ→
景気後退懸念や海外の政治情勢が落ち着きつつあるので、徐々にリスクオンになりそう。
・投機筋の持ち高↑
12月の円売り・ドル買いの持ち高は1兆3000億円だったが、1月は6000億円まで減少し、2月は再び円売り・ドル買いの持ち高を増やしつつある。
・購買力平価↓
ドル円の購買力平価は96円程度なので、円の下限は75円、上限は120円程度になりそう。
米国の方が慢性的にインフレ率が高いので、購買力平価は長期的な円高傾向にある。
・米財政赤字の拡大→
近い将来、大量に発行される米国債を消化するために大量のドルが発行される可能性がある。・・まあ日本も似たようなものだけど。
・チャート→
どっちつかずの三角持ち合い。ゆくゆくは円高方向に大きく振れそう。
■日経平均 （日経レバETF）
基本シナリオ：2019年は19000から24000のボックス圏で推移
日経平均に与える影響が大きい要因順に見ていく。
・EPS（1株利益）→
日経平均株価は基本的にはEPS（1株利益）とPER（人気度）によって決まるが、予想EPSは2018年度が＋5％程度、2019年も＋5％程度、2020年は0％程度なので、日経平均はしばらく横ばいで推移しそう。
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EPSに影響を与える外部要因についても見ていく。
・為替↓
今後為替は中長期的に円高に振れていきそうなので、海外で6割を稼ぐ日本企業の利益は下振れしていきそう。
・失業率↓
現在の失業率は最低水準にあるが、失業率が低下すると賃金が上昇し企業の収益を圧迫する。
・減価償却費や資源価格↓
景気拡大期の終盤は減価償却費が大きくなり収益を圧迫する。資源価格の上昇も収益を圧迫するが、足下ではすでにピークアウトしているようなので、この影響はさほど大きくなさそう。
・金融政策↓
先進国の金融緩和は最終局面にあるので、上昇した金利により企業の利益や資金調達環境（設備投資）は悪化する。
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・PER（人気度、リスク選好度）→
米中貿易戦争や景気後退懸念によりリスクオフで株式は売られていたが、今後はこれらの問題が落ち着きそうなので徐々にリスクオンに向かいそう。
・投機筋の持ち高→
投機筋の売り玉はそれほど残ってないため下がりにくい。
・利回り↑
日本株式の益回りは8％と日本国債の利回り0％より高いので、株式に資金が流れやすい。
・チャート→
24000円でダブルトップを形成しており、19000円で累積売買高のピークが来ているので、当面この範囲内で動きそう。
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