南海トラフ地震時に何を買うか

 5/13の東スポに、「1999年に出版された漫画『私が見た未来』の表紙に「大災害は2011年3月」と記されたメモがある」「2021年に出版された『完全版』には「本当の大災難は25年7月にやってくる」とある」とあった。興味がわいたので、『完全版』を読んでみた。

漫画の結末は、巨大津波が襲ってくるシーンで終わっていたので、なかなかのインパクトがあった（笑）。普段はこの手の“予知もの”は信じないが、著者の予知夢の的中率は侮れないような気がした。

著者によれば、今年の7月5日に大災害が起こるという。予知夢の解説には、「その津波の高さは東日本大震災の3倍」「日本列島の太平洋側の3〜4分の1が津波に飲み込まれている」とあり（笑）、もし本当にそんなことが起これば、日本は壊滅的な被害を受けることになる。

現実的な見通しも気になる。今年1月、政府の地震調査委員会は、今後30年以内に南海トラフ巨大地震が発生する確率を「70～80％」から「80%程度」に引き上げた（1/16NHK）。近々、南海トラフ地震が起こる確率は高まっているように見える。

ただし、4/23日経には、「南海トラフ巨大地震はおおよそ100〜150年周期。前回は1940年代なので、順当にいけば次は2040〜2090年代になる」とある。もちろん周期がずれる可能性もあるが、今年の7月5日に地震が起こる確率は0.1％以下ではないかと思う。

とはいえ近い将来に起こる可能性は高いので、これを機に「もし本当に巨大地震が起きたら、どんな株式売買をすればよいか」について考えておくことにした。

■想定できるケースは3つ

ケース1：東証もしくは証券会社のサーバーが津波被害を受け、取引不能になる
この場合はもう静観するしかない。こうなることを想定して、早めに海外株を買っておいたほうがよいのかもしれない。

ケース2：自分自身が津波に巻き込まれて取引できなくなる
これは諦めるしかない。ただエンディングノートだけは用意しておいたほうがよさそう。5月31日の日経プラスワンには、本人永眠後に遺族がスマホのロック解除や各種アカウントの管理で苦労するケースが多いとあった（＊大金をかけてもロック解除できないケースあり）。事前にネット証券・銀行・サブスクのアカウント情報やパスワードは一覧にしてまとめておいたほうがよさそう。

ケース3：自分も取引インフラも無事で、普通に売買できる
このケースなら、まずは保有株の会社の状態を確認して、問題がなければそのまま放置する。たとえ大幅下落しても売らない。ただし、イントラストのような保証商品を扱う会社は損失が巨額になる可能性が高いので、早めに売却する。

災害時は復興需要が期待されるため、建設、資材、インフラ関連株は上がりやすいようだが、そういった銘柄は短中期的なテーマ株にすぎないことが多く、長期放置には向かないので、基本的には手を出さない。

災害後は海外株を買うのがベストではないかと思っている。その理由は震災直後は円高に振れ、その後は長期で円安が進みそうだから。

為替の流れについて、以下に簡単にまとめてみた。

＜円高要因＞
・日本は世界2位の対外純資産国（6/27ロイター）
日本の企業や個人は多くの外貨建て資産を保有しており、危機時にはそれらを売却して円に戻す動きが出やすくなる。

・国内保険会社による外貨資産の売却・円転リスク
生命保険会社や損保会社などは、米国債など外貨建て資産で運用しているケースが多い。大災害で保険金の支払いが急増した場合、手元資金を確保するために外貨資産を売却して円に換える動きが発生する。

・キャリートレード解消による円買い戻し圧力
キャリートレードとは、低金利の通貨（円など）で資金を借りて、高金利通貨に投資する取引。平時はリスクを取って利ザヤを稼ぐが、危機時には投資家がリスク資産から資金を引き揚げようとし、高金利通貨を売って、円を買い戻す動きが起こる。

・上記要因に対する投資家の思惑が強くなる。

＜円安要因＞
・財政悪化リスク
大規模災害が発生した場合、政府は復興のために巨額の財政支出を行わざるを得ない。しかし、日本ではすでにGDP比で世界最悪水準の政府債務を抱えており、これ以上の借金をしにくい。投資家が「この国は財政的にもたない」と判断すれば、日本国債や円（資産）は売られる。

・日本が甚大なダメージを受ける
災害によって会社や工場、インフラが破壊されれば、日本の生産能力や経済活動は大きく低下する。国内外の投資家が「日本経済は弱くなった。回復は困難」と判断すれば、円資産は売られる。1923年の関東大震災では、震災後に円が20％以上下落している。

・キャピタルフライト（資本逃避）
大災害により、今後、日本の政治・経済は不安定化すると国内の富裕層や機関投資家が判断すれば、資産を海外に移す動き（キャピタルフライト）が起きる。

・貿易赤字が拡大する
震災後、原発停止などで原油やLNGなどの輸入が増えれば、貿易赤字が拡大し、円安圧力が高まる。東日本大震災以降、日本の貿易収支は慢性的に赤字になり、その後円安圧力は増している。

以上を総合すると、災害直後は＜円高要因＞の影響が強く出て、その後は＜円安要因＞の影響が強く出るのではないかと思う。