■日経レバETF
基本シナリオ：2019年は19000から24000のボックス圏で推移
躁鬱病のミスターマーケットが鬱に陥ってしまったようだが、今後はマーケットに長期資金が入ってこず、短期資金に振り回される展開になりそうなので、病は悪化していきそう。日経平均はファンダメンタルズ的には22500円あたりが軸になりそうだが、テクニカル的には19000～24000円の間で振れそう。
＜5年チャート＞ 24000円でWトップ。19000円が累積売買高のピーク。
■FXでドル買い（レバ10倍）
基本シナリオ：中期ではドル高、長期では円高
円高、ドル高の要因を列記し、各々の中期的なインパクトを★で示していく。
＜円高要因＞
・日本よりも米国のほうがインフレ率が慢性的に高いので購買力平価は円高傾向。★☆
・米国の保護貿易や完全雇用などにより米国のインフレが加速。
・ドル安により米国のインフレが加速。
・日本の経常収支は黒字が続いている。★
・日本企業による海外企業の巨額買収により経常黒字がさらに拡大する。★
・原油安により貿易黒字が拡大する。★
・米国は完全雇用下における保護貿易政策により貿易赤字が拡大する。★
＊完全雇用下では米国内で生産を増やすことができず、輸入するしかない。
・米国の金利上昇によりドル不足が発生し、ドルの調達金利が上昇。☆
・ドル高、米金利高によって新興国経済が減速し、米国からの輸出が落ち込み、米国の貿易赤字が膨らむ。☆
・日銀の金融緩和が限界に近づきつつある。
・世界が景気後退期に入る。
・海外で金融緩和が進む。
・米国景気の減速と、利上げの鈍化または停止。★
・米議会の上院と下院でねじれが生じ、経済政策や外交に不透明感が生じた。☆
・トランプ大統領の口先介入。
・ムニューシン米財務長官の為替条項導入発言により、これ以上の円安は容認しないというイメージが強まった。☆
＊しかし日本はG7加盟国として「相手国の許可なく為替介入を実施しない」との協定を守っているので、仮に為替条項を結ぶことになってもたいした足かせにはならない。
・投機筋のドルの買い持ち高が16年12月以来の高水準。★
・貿易戦争や新興国不安によるリスクオフ。★
・金融危機や戦争、大災害によるリスクオフ。
・日本は対外純資産を世界で最も保有している。
・原油高により産油国や中国、インフレに敏感なEUなどの通貨が上昇し、ドルが下落する。
・米国は双子の赤字（貿易赤字と財政赤字）を解消するために、プラザ合意のようなドルの切り下げや、ドルの大量発行を行う。
・米国の双子の赤字やドル高により、海外勢が米国債を買わなくなる。☆
・新興国が通貨防衛のために米国債を売る。
・チャート上の節目を抜けた後のオーバーシュート。
＜ドル高要因＞
・日本より米国のほうが経済に勢いがある。第4次産業革命の牽引役は米国なのでこの傾向は長期にわたり続く。★★
・米国の金融政策は引き締め傾向で金利が高い。★★
・日本の金融政策は緩和傾向で金利が低い。★★
・米国債は需給の緩みから米長期金利が上昇する。★☆
・米国のリパトリ減税により米国にドルが環流する。★
・米企業が決算期を迎える年末は、米企業が海外で稼いだ資金を米国内に戻すため、ドル需要が強まる。
・米国の保護主義により米国の貿易赤字が減少するという思惑が生じる。
・日本企業による海外企業の巨額買収。★☆
・原油高による日本の経常収支の悪化。☆
・原油安などにより米国のインフレ率が低下し、米国の実質長期金利が上昇し米国債が買われる。
・不透明感が払拭された後のリスクオン。
・チャート上の節目を抜けた後のオーバーシュート。
→円高要因の★が11個、ドル高要因の★が10.5個で円高圧力が強そう。景気減速懸念が払拭されるまでやや円高に振れそう。チャートは中長期では三角持ち合いでどっちつかず。
■米国国債４倍ベア７（投資信託）
基本シナリオ：米長期金利は長期で上昇
・米長期金利の基準値は名目経済成長率（経済成長率＋インフレ率）になるが、現在の名目経済成長率は5.3％（2.9％＋2.4％）であり、それと比べると現在の金利2.58％はまだ低い。★
・米国の大型減税により税収が大幅に減り、財政赤字は拡大傾向。★★★☆
・米国政府が大型インフラ投資や中間層向けの減税を行う。
・米国は今後長期的に年金や医療、福祉の負担が拡大していく。★
・米国の双子の赤字（貿易赤字と財政赤字）で、米国債への信頼性が低下し、海外投資家が米国債投資に慎重になる。★
・海外投資家が買わなくなった分を米国内の投資家に買ってもらうためには魅力的な利回りが必要になる。
・米国債の格付けが引き下げられる。
・海外投資家は、為替ヘッジのコスト上昇で米国債の購入を減らす。☆
・米国債の償還は2019年から激増していく。2019年は880兆円くらいになる。＊新規の国債発行は150兆円くらい。FRBの国債売却は50兆くらい。★☆
・新興国は自国通貨を支えるために米国債を売る。
・米中貿易戦争により、中国が米国債を買わなくなる。
・FRBが政策金利を引き上げる。☆
・先進国の賃金上昇率やインフレ率が高まり、先進国全体の金利が上がる。
・リスクオンによる米国債（安全資産）売り。
＜金利が下がる要因＞
・米国の名目経済成長率は現在がほぼピークの水準で、今後は穏やかな低下傾向。★★
・先進国では米国の長期金利だけが高いので、米長期国債に金余りマネーが殺到する。★★
・米国株のシラーPER（景気循環調整後PER）で計算した益回りは3.2％程度で、同程度の利回りがある米10年債へ資金がシフトする。☆
・米国の賃金上昇率やインフレ率が高まらずFRBの利上げペースが遅い。政策金利は3％程度で頭打ちになりそう★
・世界経済の減速懸念が強まる。★☆
・景気後退期に入る。
・米議会の上院と下院でねじれが生じたので、財政拡張をしにくくなった。☆
・米国は大型インフラ投資や減税をしようとはしているが、財源がないのでしにくい。☆
・ヘッジファンドは金利低下を見込んで、国債空売りの建玉を手仕舞い始めている。☆
・FRBが国債の売却をやめる。
・FRBが日銀のように国債を大量購入し長期金利のコントロールを行う。
・FRBが利下げなどの金融緩和を行う。
・米国政府が財政収支を均衡化させるため増税を行う。
・米長期金利が上がりすぎると米国政府の国債利払い費が激増し財政危機に陥る。→ドルが急落する。
・リスクオフによる米国債（安全資産）買い。★
→金利高要因の★が9個、金利安要因の★が9個で、ほぼ拮抗。これも為替と一緒で景気減速懸念が払拭されるまでは、金利は上がりにくそう。
■WTI原油価格連動型上場投信
基本シナリオ：原油価格は45ドルから70ドルのボックス圏で動く。
＜原油価格が上がる要因＞
・サウジが財政均衡に必要な原油価格の水準は1バレル80ドル、アラブ首長国連邦は60ドルなので減産に動く。＊ロシアは40ドル。★★
・米国のシェールオイルの採算ラインは45ドルくらいなので、45ドル以下になると供給を減らす。★
・イランやリビア、ベネズエラなどは生産障害や経済制裁のため減産。★
・産油国で不測の事態が起こる。
・産油国ではここ数年投資をあまりしてこなかったので増産余地は小さい。
・米国ではパイプラインの建設が滞っているため供給に制約がある。
・世界経済の成長に伴い、原油消費量は長期的に微増傾向。★
＜原油価格が下がる要因＞
・米国はイランへの制裁として、イラン産原油を輸入している国に禁輸するよう言っていたが、それが一部解除された。★
・OPECやロシアはイラン産原油が禁輸されることを想定して増産に動いていた。★☆
・米国やロシアの生産量は過去最高を更新。★
・米国はインフレを抑制するために産油国に増産を要求。OPEC盟主のサウジは記者殺害事件の追求を恐れて減産に動きにくい。☆
・景気後退期に入り原油消費量が減る。
・暖冬で石油消費量が減る。☆
・原油の最大輸入国である中国は貿易戦争などにより景気が減速気味。☆
・インドは通過ルピーの大幅下落により輸入コストが急増。☆
・原油はリスク資産なので、株価が下がると連れ安する。★
→原油が上がる要因の★が5個で、下がる要因の★が6.5個。供給過剰とリスクオフで原油価格は下がっているが、もう少ししたら反転しそう。ただチャートで一目均衡表（月足）の雲を下抜けしたのが気がかり。
■今後の戦略
マクロ系はまだわからないことが多いので、大きく賭けず、小さく賭けて市場の仕組みを理解していく。
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