有望株

よく調べないで買った株は失敗することが多いので、これからはネチネチと調べてから買うことにする。

＜10倍株候補の条件＞
　・上場5年以内の会社
　・社長が若い
　・オーナー企業
　・時価総額が300億円以下

　・長期的なテーマに合っている
　・急成長している

　・(IPOから時間が経過し、株価が右肩下がりになっているチャートが狙い目)

＜優良企業の条件＞
　・参入障壁が高い
　・ストック型ビジネスを手がける
　・時流に乗っている（潜在市場が大きい）
　→業績が落ちにくく、利益成長を続けやすいビジネスモデル
（例）エムスリーやリクルートなど

■よさそうな会社

・エムスリー、サイバーエージェント、リクルート
時価総額は大きいが長期で成長できそうな優良テック企業。仕込むタイミングさえ間違わなければ株価3倍は目指せそう。

・SUMCO

シリコンウエハーを製造する会社。高品質のシリコンウエハーへの引き合いは強く、増産投資もしているので長期で成長できそう。底値で買えば株価3倍は目指せそう。

・メック

電子基板の表面処理剤を製造する会社。CPUに使う半導体パッケージ基板用の高機能品は世界シェアほぼ100％。研究開発投資に積極的で価格競争力は強く、営業利益率は20％を超える。近年注力しているのが高周波の電気信号のロスを抑える技術。5Gや次世代自動車向けの需要拡大が期待できる。ヴェリタス

・ミライアル　

半導体のシリコンウエハーを輸送する際に使う特殊容器のニッチトップ企業。世界で高いシェアを占める。2023年1月期の売上高は前期比22％増。売上のうち半導体向けが9割を占めるが、プラスチック形成技術を生かし、自動車や機械部品、医療などの領域にも事業を展開していく方針。3/11ヴェリタス

・湖北工業

3/4日経記事に「湖北工業は特殊な光ファイバーを使ったレーザー装置の開発で、イスラエルの企業、アリエル・フォトニクスとの業務提携契約を結んだ。湖北工業の光ファイバー製造技術とアリエル社の開発力を組み合わせ、医療用や産業用のレーザー装置を開発する。3年後に製品化し、5年後に100億円の売上をめざす。レーザー装置に使う光ファイバーは髪の毛ほどの太さの断面に規則的に並んだ数十個以上の穴を持つ。穴の大きさ、配置によって増幅した光を通したり、波長の範囲を広げたりする働きがある。湖北工業は光海底ケーブルに欠かせない「光アイソレータ」という部品で世界シェア50％以上を持つニッチトップ企業」とあった。オキサイドと似ているようにみえた。2021年にスタンダード市場に上場。

・パラマウントベッド
日本は2025年以降、団塊の世代が後期高齢者入りし始め、介護の需要爆発が起きるとされる。一方、少子化や共働き世帯の増加、厳しい労働条件、外国人労働者の減少などで介護人材の供給が追いつきそうにない。厚労省は2040年に医療や介護など福祉関連の人材が96万人不足すると推計している（日経）。人手不足の問題を和らげる一つの策は介護のデータ化、デジタル化になる。例えば要介護者のベッドに睡眠・心拍・呼吸センサーを付けると、遠隔で患者の状態を確認できるようになり、夜会巡回が不要になる（日経）。またセンサーで呼吸数などを継続的に計測することにより発熱や認知状態を予測できるようになる。パラマウントベッドは数年前から介護施設に睡眠・心拍センサーを提供している。パラマウントベッドの医療・介護用ベッドの国内シェアは7割に達しており、センサーの普及は始まったばかり。今後の需要拡大が期待できる。

・エス・エム・エス

介護・医療業界向けの人材紹介サービス最大手。介護事業者の経営支援も行っている。業績の柱である人材紹介サービスの成長は今後も期待できるが、それ以上におもしろそうなのが介護システム（SaaS）事業になる。このシステムは介護記録はもちろん、勤怠管理、従業員・利用者の健康管理、オンライン面会などができる。介護分野のDXはまだ始まったばかりなので、需要拡大が期待できる。

・SREホールディングス
日経に紹介されていた銘柄。「SREホールディングスは適正な不動産の売買価格をAIで素早く査定するシステムを手がける。不動産業界では正確な売却価格を査定するために現地に訪問して物件状況や周囲の生活環境を調査する。相場価格のほか、過去の類似物件の取引価格を手作業で調べて算出するため手間と時間がかかる。SREホールディングスは周辺の相場のほか、協力してくれる顧客企業から成約価格のデータをもらい、AIの精度を高め、10分程度で査定書を作成できる。AIによる査定価格と実際の成約価格を比べた誤差率は4％程度で、人が判断したときの誤差率は7～8％なので、AIの方が適正な価格を算出できる。契約社数は2500社と1年前から7割増。解約率は0.6％程度。このシステムは消費者側にも利点がある。不動産を売りたいときは情報が不足し、適正な価格の判断ができず、買い手側が優位な状況が多い。AI査定で作成した査定書には解析データが記載されているので消費者も客観的に適正価格を知ることができる。矢野経済研究所は不動産テック市場は25年度に20年の2倍に膨らむと予想している。SREホールディングスは培った技術を応用し、証券会社向けのAIシステムも開発。証券会社の顧客の住所から不動産価格を推定し、過去の証券取引データと組み合わせて潜在的な富裕層を見つけ、金融商品の提案につなげている。社長は「業界を超えて需要は高い」と語る」

・アサヒホールディングス

貴金属リサイクルの大手。貴金属の価格は高騰しており貴金属リサイクルはメガトレンドになっている。アサヒは全国に回収ルートを持つのが強みで、新工場稼働により業績の拡大が期待できる。割高感はなく、配当はよい。ヴェリタス

・BEENOS

海外の消費者向けに日本のフリマサイトやECモールなどでの商品購入を代行するサービス事業と、アジア向けのインキュベーション事業を手がける。購入代行は10言語に対応し、118カ国・地域にサービスを提供している。国内最大手。流通総額は年20％くらいのペースで伸びている。インキュベーション事業は今後の急成長が期待できるインドやインドネシアに主に投資している。円安時代にはよさそうな会社。1/16日経

・プラスアルファ・コンサルティング

タレント・マネジメント・システム「タレント・パレット」（SaaS）を開発・提供する会社。タレント・マネジメント・システム（人事管理システム）とは、従業員が持つ能力やスキル、他システムのデータなどの人材情報を一元化し、人事や経営の課題を解消するシステム。これを使うと人材配置シミュレーションや人材評価の効率化、ハイパフォーマー分析、モチベーション分析、離職分析などができる。日本企業は人手不足感が強く、人材のミスマッチなどの課題も抱えているため、このシステムへのニーズは強い。にもかかわらず2021年の導入済み企業はまだ約13％にすぎない。調査会社のITRは今後3～5年は年20～30％の市場拡大が続くと予想している。この分野の筆頭格がプラスアルファ・コンサルティングになる。人的資本の開示が23年3月期の有価証券報告書から義務づけられる。これもシステム導入の追い風になりそう。2/14日経

・再生エネルギー関連株
気温上昇の速度が数年前の想定よりも加速しており（3/21日経）、適切な対応をしないと近い将来、数百兆円規模の損害が発生しそうなので（3/21日経）、再生エネルギーや蓄電池への投資が倍増する可能性が高い。これはまだ株価に織り込まれていない情報なので、この分野の有望銘柄を探していきたい。