バブル最終局面の特徴

シティ顧問の藤田勉氏によると「歴史的に上昇相場の最終局面では株価は過度に上昇する傾向がある。現在のようにマーケットに黄色信号がともっているときは株価がまだまだあがる可能性がある」

「1980年以降、順イールドをともなう金利上昇で株価の上昇相場が大きく崩れた例はない。短期的には株式市場は大きな調整をするかもしれないが、そこは買いのチャンスになる。ただし最終局面では株価が乱高下するので、今から買い増すのはリスクの割にリターンがそれほど見込めないから気をつけたがいい」

＊順イールドとは長期金利が短期金利より高いこと。

藤田氏の見立てでは日経平均株価は2020年に3万円に到達し、その後急落するとのこと。「現時点では相場を転換させる直接的なきっかけは見極めにくく、バブルの原因は崩壊してからでないとわからない。過去のバブル崩壊の前にはこれといった大事件があったわけではなく、突如として相場が転換し、気がついたときには長期下落相場に突入していた」

「現時点での最大のリスク要因は新興国経済の過熱になる。新興国の資源消費が旺盛で、エネルギー価格に大きな上昇圧力がかかり、これが世界的なインフレ率上昇と、それに伴う急速な金融引き締めをもたらす」

「過去の日経平均のバブル崩壊後の下落率は1989-1992が63％、2000-2003が64％、2007-2009が62％で、今回もいったん崩れれば半値以下になる可能性がある」

「ただ株価が永遠に上がり続けることはないのと同様に、株価が永遠に下がり続けることもないので、下落が落ち着いたら株を仕込むべきだ」とのこと。

参考：「世界でバブルの兆候　成長銘柄に長期投資を」2017/12/31ヴェリタス

　　　「高値波乱　今こそ海外ETF」2018/2/18ヴェリタス